突然キッチン・トイレで水漏れにパニック！
水漏れ修理作業の流れと応急処置を紹介

PROCEDURE作業の流れと応急処置

数年に1回、突然訪れるのが水漏れの被害です。
油断している時に水漏れが起こってしまうと、何かと混乱してしまいがちです。

何をして良いか分からなくならないように、水漏れの修理作業の流れをしっかり把握しておきましょう。

1．水道の元栓を止める

水漏れの規模にもよりますが、蛇口やトイレなどで水漏れが起こったのなら元栓を閉めるのが大切です。

マンションなどでは水漏れの被害が階下へと及んでしまい、多額の賠償が発生する恐れもあります。高額な水道代の請求にも繋がるので、まずは元栓を閉めるのを忘れないようにしましょう。

2．症状を確認する

元栓を閉めるなど最低減の応急処置が終わったら、水漏れの起きている症状をネット(スマホ)から調べてみるとよいでしょう。

もっとも多いトラブルは蛇口周辺から少量の水が漏れる症状で、原因の大半はパッキンの劣化です。
パッキン交換で修理することになった場合は、どこの業者へ依頼しても金額や品質に大きな違いはありません。

高額な修理になりそうな症状やネット上の情報が乏しいレアな症状の場合は、信頼できる業者を選定する重要性が高まります。

症状に応じた一般的な修理方法と費用相場を調べておけば、悪質業者が来て嘘の説明をされた際に詐欺や悪徳商法だと気付きやすくなります。

3．火災保険等の確認

火災保険によっては水道修理の出張サービスが付帯されています。
修理料金の全額が補償されるのではなく、出張料と30分程度の基本作業料程度が無料になる契約が主流です。
部品代や規定の作業時間を超えた分の作業料は実費になりますが、火災保険の水道修理サービスを利用できれば低コストで対処できます。

このほか、賃貸や売り物件の仲介など不動産会社が独自に用意しているサービスや、契約時に案内される有償オプションで水道修理サービスを用意しているケースがあります。
まずは火災保険の契約内容や現在のお住まいを契約した際の資料などを確認し、無料もしくはお得に使える水道修理サービスがないか確認してみてください。

4．水道修理業者に連絡する

元栓を閉めたら、次は水漏れの対応をしてくれる業者へ連絡しましょう。
日中であればどの水道修理業者でも電話に出てくれますが、夜間の場合は注意が必要です。

夜間だと対応外の業者は少なからずあり、その場合は他の業者へ連絡しなければなりません。
365日、24時間対応の業者もあるのでそちらへ電話すれば問題無いでしょう。

5．業者に状況を見に来てもらう

電話で水漏れの状況を詳細に伝えられれば良いですが、素人では水漏れの原因を特定するのは困難です。実際に見に来て調査してもらう必要があるでしょう。

夜間でも対応してくれる業者はあるので、時間帯に合わせて最適なところへ連絡してください。
部品が壊れているのか、大規模な修理が必要なのかがここで判明します。

なお、夜間や土日祝日の場合は割増料金を取られるケースがあります。
すぐに来てもらえるかだけではなく、割増料金の有無を問い合わせ段階で確認しておきましょう。

少量の水漏れや元栓を閉めて一定期間をしのげる場合は、無理に夜間休日のスピード駆けつけを利用せず、翌営業日以降での主張対応にしてもらうとお得です。
緊急性がない場合でも、まずは問い合わせをして概算見積の確認や出張修理の事前予約を取っておくとよいでしょう。

6．見積もりをもらう

非常に重要なポイントとなるのが見積もりをもらうことです。
状況を見てもらった段階で、どのぐらいの費用が発生するか確認しなければいけません。

この手順を忘れてしまうと、修理が終わった後に高額な請求をされてしまう恐れがあるのです。
業者側から見積もりの話をしてこないなら、悪質な業者だと怪しんでも良いぐらいです。

7．修理完了

水漏れの修理が無事に完了したら一段落です。
後は見積もり通りの金額を支払って終わりとなります。

業者によっては現金払いにしか対応していない場合もあるので、まとまったお金を用意しておくようにしましょう。

もしこの時、何の説明も無く仮見積もりよりも高い料金を請求されたら、業者にクレームを入れる案件です。見積もりの金額が変わった時点でそれを伝える義務が業者側にはあるのです。

言われるがままに料金を払うのは危険だということを頭の片隅に置いておきましょう。

水漏れが起きた際は上記の手順に沿って行動してみてください。
それにより水漏れの被害は最小限に留められるでしょう。

8．水道局へ減額請求する

水漏れの量が多い場合や水漏れ発生から長時間経過している場合は、管轄の水道局へ連絡することで水漏れが原因で発生した水道料金の一部を免除してもらえるケースがあります(漏水減額請求)。

これまでの水道使用量よりも飛躍的に増えていることと、水道局から指定を受けている指定給水装置工事事業者を使った履歴や情報が申請条件になるケースが多いです。

漏水減額請求の可否や、提出を求められる書類と記入内容は地域の水道局によって異なります。